介護ベッドは介護保険でレンタルできる?適用条件・自己負担額・手続きの流れを解説

介護保険を利用して介護ベッドをレンタルする手続きの流れを説明するイラスト 介護ベッド

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介護ベッドは介護保険を使ってレンタルできます。ただし対象になる要介護度や自己負担額には条件があり、申し込みの流れも知っておく必要があります。この記事では、介護ベッドを介護保険でレンタルするための条件・費用・手続きの流れをまとめて解説します。

介護ベッド選びで迷っている方へ:介護ベッドの選び方|サイズ・機能・レンタルの基本

レンタルした介護ベッドに体圧分散マットレスとシーツをセットする介護士のイラスト。介護保険を使ったレンタルの準備のイメージ

介護ベッドのレンタルに介護保険は使える?

結論から言うと、介護保険を使って介護ベッド(特殊寝台)をレンタルすることは可能です。ただし誰でも使えるわけではなく、原則として「要介護2以上」の認定を受けている方が対象になります。また、介護ベッドは介護保険では「購入」ではなく「レンタル」のみが対象という点も押さえておきましょう。

自己負担額の目安

介護保険を利用したレンタルでは、レンタル料の1割(所得に応じて2〜3割)が自己負担になります。介護ベッド本体のレンタルでは、月あたりの自己負担額はおおよそ800円〜1,300円程度が目安です。実際の金額は機種やオプション(マットレス・サイドレールなど)によって変わるため、見積もり時に確認することをおすすめします。

よくある質問:レンタル費用について

Q. レンタル料金には何が含まれますか?
A. 基本的にベッド本体のレンタル料に加え、サイドレールやマットレスなどの付属品は別途レンタル契約になっている場合があります。見積もりの際は「本体のみの金額か」「付属品込みの金額か」を確認しましょう。

Q. 要介護度が変わったらレンタル料も変わりますか?
A. 要介護度によって保険給付の対象となる福祉用具の範囲が変わるため、区分変更があった際はケアマネジャーに再度相談し、ケアプランの見直しを行うのが一般的です。

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要介護1でも介護ベッドをレンタルできるケースがある(例外給付)

原則は要介護2以上が対象ですが、要介護1の方でも医師の意見書やケアマネジャーの判断により、例外的に保険給付が認められるケースがあります。「要介護1だから使えない」と諦める前に、担当のケアマネジャーに相談してみることが大切です。

なお、要支援1・2の方も原則としてレンタル対象外です。要支援の段階では、まず自力での生活動作の維持・改善を目指す介護予防サービスが中心となるため、介護ベッドよりも手すりの設置や運動機能向上のサービスが優先されることが一般的です。ただし状態によっては例外給付の対象になることもあるため、該当するかどうかはケアマネジャーに確認してください。条件や手続きの流れは、要支援・要介護1で介護ベッドは使える?で詳しく解説しています。

介護保険でレンタルするまでの流れ

  1. ケアマネジャーに相談する
  2. ケアプランを作成してもらう
  3. 福祉用具専門相談員が状態に合ったベッドを選定する
  4. 搬入・使用方法の説明を受けてレンタル開始

介護ベッド選びで確認しておきたいポイント

  • 設置予定の部屋の広さ・搬入経路を事前に採寸しておく(サイズが合わず搬入できないケースがある)
  • マットレスの硬さ・素材(床ずれ防止機能の有無など)は本人の状態に合わせて選ぶ
  • レンタル契約前に「レンタル期間の縛り」「途中解約時の費用」を確認しておく

負担割合別|1か月の自己負担額シミュレーション

自己負担額は、事業者が設定するレンタル料に負担割合(1〜3割)をかけて決まります。たとえば介護ベッド本体のレンタル料が月9,000円の事業者を例にすると、次のようになります(あくまで計算例です)。

負担割合自己負担額(月)目安となる方
1割900円多くの方(本人の所得が一定以下)
2割1,800円一定以上の所得がある方
3割2,700円現役並みの所得がある方

付属品(マットレス・サイドレールなど)を別契約にすると、その分が加算されます。負担割合は毎年、市区町村から届く「介護保険負担割合証」で確認できます。

支給限度額の範囲内で、他のサービスと合わせて使う

介護保険のサービスには、要介護度ごとに1か月に使える区分支給限度基準額が決まっています。福祉用具のレンタル料も、この限度額の中に含まれます。目安は要介護2で約19,700単位、要介護3で約27,000単位、要介護5で約36,200単位です(1単位はおおむね10円で、地域によって単価が異なります)。

ベッドのレンタル料は限度額に対してわずかな割合ですが、訪問介護やデイサービスをたくさん使う場合は、合計が限度額を超えないかをケアマネジャーが調整します。超えた分は全額自己負担になるため、ケアプランの段階で必ず確認しましょう。

契約前に確認したい7つのポイント

レンタル事業者を決める前に、次の点を聞いておくとトラブルを防げます。

  1. ベッド本体と付属品の料金:セット価格か別料金かを確認します。
  2. 機種変更・追加の費用:身体状況が変わったときに、追加費用なしで交換できるか。
  3. 故障・緊急時の対応:連絡先と、駆けつけ・代替機の手配までにかかる時間。
  4. 定期的な点検とモニタリング:福祉用具専門相談員が利用状況を確認してくれるか。
  5. 搬入・設置・回収の費用:設置や引き取りが料金に含まれているか。
  6. 清掃・消毒の体制:レンタル品の衛生管理がどう行われているか。
  7. 解約の条件:入院や施設入所になったときの手続きと、解約月の扱い。

なお、福祉用具貸与の価格には国が上限を設けていますが、同じ商品でも事業者によってサービス内容には差があります。可能であれば複数の事業者から見積もりを取り、料金だけでなくサポート体制も比較してみてください。

退院に合わせて借りたいときの段取り

病院から自宅へ戻る場合は、退院日にベッドが届いていないと、自宅で寝る場所に困ってしまいます。次の順で、早めに動くのがポイントです。

  1. 入院中の病院の相談員(医療ソーシャルワーカー)やケアマネジャーに、退院の見通しを共有する
  2. 要介護認定を申請していない場合は、すぐに申請する(認定が出る前でも、暫定でケアプランを組めることがあります)
  3. 福祉用具専門相談員が自宅を訪問し、部屋の広さや動線を確認してから機種を選ぶ
  4. 退院日の数日前までに搬入・設置を済ませ、退院前に家族が操作を確認する

貸与と購入の選択制について

2024年4月から、一部の福祉用具は、利用者が「貸与」か「購入」かを選べる制度(選択制)になりました。対象は固定用スロープ・歩行器・歩行補助つえ・(工事をともなわない)手すりなどで、特殊寝台(介護ベッド)は対象外です。介護ベッドは、これまでどおりレンタルが基本と考えておきましょう。

レンタル中の機器が古くなってきたと感じたときは、介護ベッドの寿命と買い替えの目安も参考になります。

介護ベッドの選び方のポイント

  • モーター数:背上げのみの1モーター、背上げ+高さ調整の2モーター、膝上げも加わる3モーターがあり、体の状態に応じて選ぶ
  • サイズ:設置スペースと本人の体格に合わせて選定
  • マットレス:床ずれ防止機能付きなど、状態に応じた選択が可能

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介護保険での貸与・購入の対象範囲や手続き、福祉用具の貸与価格の詳細については、厚生労働省「介護・高齢者福祉」・WAM NET(独立行政法人 福祉医療機構)などの公的機関の情報もあわせてご確認ください(外部サイトが開きます)。

介護保険を使うための要介護認定については、要介護認定の認定調査で聞かれることで解説しています。

まとめ:介護ベッドを介護保険でレンタルするには

介護ベッドは要介護2以上であれば介護保険でレンタルでき、自己負担も月1,000円前後に抑えられます。要介護1でも例外給付の可能性があるため、まずはケアマネジャーへの相談から始めましょう。

在宅での介護が難しくなってきたと感じたときは、施設入居を考えるタイミングの目安や、老人ホーム紹介サービスの使い方も参考にしてください。

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この記事を書いた人

おりん
総合病院にて理学療法士として五年間勤務したのち、整体院を開業し七年間経営。さらに介護の現場でも三年の実務経験を持つ。保有資格は理学療法士。医療・リハビリと介護、両方の現場での経験をもとに、身体の状態に合った福祉用具選びや介護業界への転職に関する情報を発信している。運営者情報はこちら

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